住宅ローンを夫婦でペアローンにしてよかった理由を解説

ペアローンってデメリットやリスクばかりなの？

夫婦でペアローンにしたいけどやめたほうがいい？

ペアローンについては、そのリスクが話題になることが多いように思います。

実際に夫婦でペアローンを組んだ私が感じた、ペアローンのメリットやデメリット（リスク）、リスクへの対処法を紹介します。

ペアローンはもちろんリスクもありますが、一方でメリットも大きいのが事実です！

上手に住宅ローンをペアローンで組めば、メリットを最大限にリスクを最小限にすることができます。

これから住宅ローンの詳細を決める方の、参考になればいいなと思います！

ペアローンのメリット

我が家がペアローンにした理由は、当然ながらペアローンのメリットの側面を重視したからです。

メリットの話をする前に、前提として、住宅ローンを組む場合には、以下の4つの方法があります。

❷〜❹のように夫婦が協力し合ってローンを組む場合の概要は以下のとおりです。

これらは、共働き夫婦にとってはメリットになります。

では、詳しく解説していきます。

住宅ローン減税などの優遇制度を最大限利用できる

夫婦共働きであれば、夫婦それぞれが所得税や住民税を納めているので、それぞれが優遇制度を利用できることは家計にとって大きなメリットです。

家を建てる際に利用できる優遇制度には

などがあります。

ペアローンにすることで、夫婦ともにこれらの税制上の優遇制度を受けることができます。

我が家を例に、具体的に言えば、

住宅ローン減税（初年度）で40万円の所得税・住民税が返ってきました。

すまい給付金は36万円給付されました。

これだけあれば新築に合う家具や便利家電にもお金を回せます。

また、夫婦に万が一のことがあった場合の貯金に回したりして、後述するペアローンのリスクにも備えることができます。

団体信用生命保険に夫婦ともに加入できる

団体信用生命保険（以下、団信）に夫婦２人とも加入できるということは、夫婦どちらかに万が一のことがあった場合に、それぞれの持ち分に応じた住宅ローンの残高がなくなるということです。

夫だけが団信に加入していて、妻が加入していない場合、妻に万が一のことがあっても、住宅ローンの残高は満額残ったままです。

夫だけが住宅ローンを組むともちろん妻は団信に加入できません。

収入合算でも夫だけが団信に加入できて妻は加入できません。（連帯債務であれば、金融機関によって加入できる場合もあります。）

借入金額を高くできる

ペアローンであれば、夫婦一方だけでは借入できない額を借り入れすることができます。

これは正直リスクでもあるのですが、同時にメリットでもあります。

20代で家を建てる場合、借入できる額はそんなに大きくない場合が多いでしょう。

30代、40代であればもっと借入額は大きくなると思いますが、だからといって納得できない妥協ばかりの家づくりになると入居後に不満がたくさん出てくるかもしれません。

借り過ぎは良くありませんが、少し借入額を上げて、満足度の高い家づくりができます。

ペアローンにすることで、理想の家を手に入れることができて、税制上の優遇も最大限に利用することができます。

ペアローンにするデメリット（リスク）5選

メリットの一方でペアローンにはデメリット（リスク）も伴います。

①借入額が膨らむ

先に挙げたメリットの中で話したように、夫婦でペアローンを組むことによって、借入できる額が大きくなります。

これは、借り過ぎにつながり、万が一収入が減少したときに住宅ローンを返せない可能性が高くなります。

もしもの収入減少に備えて、ペアローンにするにしても借り過ぎないように注意が必要です。

借り過ぎない目安や、自分たちの生活に合った借入金額の設定方法については、「リスクへの対処法」で詳しくお話しします。

②諸費用が増える

住宅ローンにおける諸費用は以下のものがあります。

住宅ローンによっては、❷保証料が0円のものや、❸団体信用生命保険料がないものがあります。

❶事務手数料は、●円と設定されているものもあれば、「借入額×●％」と設定されているものもあります。

「借入額×●％」と設定されている場合は、単独ローンでもペアローンでも額は変わりません。

❹各種税金は、住宅ローンの契約書作成時に求められる印紙税などがあります。

ペアローンの際は印紙税が2人分かかることになります。

正直、住宅ローン減税やすまい給付金のほうが額が大きくなるだろうと思います。

保証料、団体信用生命保険料が0円で、事務手数料が「借入額×●％」となっている場合は、単独ローンでもペアローンでもあまり変わらない。各種税金の費用をチェック！

③一方が死亡したらもう一方の債務は残る

これもメリットに挙げたことでもありますが、デメリットにもなり得ます。

夫婦の一方に万が一のことがあった場合、もう一方のローン残高は残ります。

それで生活が厳しくなるようであればそれはリスクになります。

夫婦の片方が万が一死亡しても生活を維持できるか事前に確認しておくことをおすすめします。

また、ペアローンで住宅ローンを組んでも、貯金をしたり保険で備えたりできるように余裕を持って借り入れることが大切だと言えます。

万が一のことが合った場合のシミュレーションや、貯金や保険で備える方法については、「リスクへの対処法」で詳しくお話しします。

④片方が離職したら払えないかも

もしかすると、住宅ローンを借りた後に、夫婦の一方が離職するかもしれません。

精神的に体調を悪くして・・・

産休・育休後に復職が難しくなって・・・

などの理由で夫婦の片方が離職した場合、住宅ローンの支払いが苦しくなる可能性があります。

上述したように、離職時にも住宅ローンを支払っていけるか事前の確認や、貯金や保険で備えることができれば安心です。

片方が離職した場合のシミュレーションや、貯金や保険で備える方法については、「リスクへの対処法」で詳しくお話しします。

⑤離婚したら複雑

もし離婚することになれば、夫婦2人が所有していることになっている住宅をどうするのか？

どちらがどこに住むのか？返済はどうするか？

という問題が出てきます。

みずほ銀行のホームページによると、

離婚後にどちらかが自宅に残りたい場合は、住宅ローンを一括返済するか、住み続ける方が新たな借入を行なって住宅ローンを一本化するといった方法があります。ただし、新たな住宅ローンを契約する際は以前の契約を破棄した方に、贈与税が課せられる場合もあるため注意が必要です。

https://www.mizuhobank.co.jp/retail/products/loan/housing/faq/loanguide/lifeplan/article02/index.html

夫婦で互いに思いやりを持って助け合って、離婚の危機にならないように努力が必要ですね！

離婚しないことがいちばん！

リスクへの対処法

上記に挙げたリスクへ事前に対処しておくことで、リスクを最小限に抑えることができます。

住宅ローンの契約前にきちんと考えておくことが大切です。

借り過ぎない

自分たちの生活に合った借入額にすることが大切です。

一般的には、手取り収入の20〜25％以内に住宅ローンの返済額を抑えるほうがよいと言われています。

しかし、各家庭それぞれに生活に必要な金額は違うので、自分たちの生活費などの支出に合わせて「本当にその借入額は妥当か」と判断する必要があります。

将来的な見通しも立てた上で（出産・育児・退職など）、年の収支を計算するなど、生活を維持できるか確認しましょう。

片方が死亡した時のシュミレーションをしておく

夫または妻が死亡したときにもらえるお金には

などがあります。

これらのもらえるお金で、夫婦片方が亡くなった後の収入と生活費をシミュレーションをしておくことで、生活を維持することができるか判断できます。

これでは生活を維持することができない・・・

そんな場合には、片方が亡くなった後に残る住宅ローンの残債がゼロになるように生命保険をかけておくことも一つです。

片方が離職した時のシミュレーションをしておく

夫婦一方の収入で生活できない場合は、片方が離職すれば大きな痛手となります。

離職した場合は以下のどちらかになるでしょう。

したがって、転職して収入が減少した場合、無職になった場合を想定してシミュレーションをしておくと、どれだけ収入が不足するのか、住宅ローンを返しながら生活できるのか、家の売却が必要なのか、把握することができます。

漠然と不安を感じているより、どれくらいのリスクがあるのかを把握できたほうが安心です。

シミュレーション❶転職・収入減でやっていけるか？

転職して収入が減少した場合、住宅ローンを支払っていけるか確認しましょう。例えば、妻が離職後パートで働くなど。

シミュレーション❷障害年金でやっていけるか？

離職理由が障害や病気の場合は、「傷病手当」や「障害年金」「障害手当」をもらうことができます。しかし、障害の程度が軽ければ「障害年金」もあまり多くはないので、収入は不足するかもしれません。

シミュレーション❸最悪住宅ローンを払えなくなった時

そうした場合には、銀行に相談して住宅ローンの借入期間を延長するなど借入条件を変更することも可能です。家を手放す方法にもいくつかありますので、それらについても一度調べてみましょう。

貯金・保険で備える

万が一の場合に備えて、やはり貯金や保険で備えることも大切です。貯金ができる、保険に加入できる余裕を持って借入額を設定しましょう。

貯金の鉄則は、まず「生活予備費」をためることです。

「生活予備費」とは、予想外の事態が発生して収入源がなくなったとしても暮らしていけるために備えておくお金のことです。

会社員なら生活費の3〜6ヶ月分、自営業なら1年分ぐらいの備えが必要と言われています。

ファイナンシャルプランナーに相談する

上記4つの対処法をすべて自分で考え、調べて、実行するのはなかなか難しいと思います。

私も自分でやってみました。

でも、いまいち合っているのか、合っていないのか不安が残る結果になりました。

そんな時には、ファイナンシャルプランナーさんに相談するのがオススメです。

先にも話しましたが、私たちは3人のファイナンシャルプランナーさんに相談に乗ってもらいました。

将来的な見通し（出産・育児・退職など）も考えてライフプランを立ててもらえるので、「その住宅ローンの借入額で、将来的な支出の増加も乗り越えて、住宅ローンを支払っていけるか」判断することができます。

また、ファイナンシャルプランナーさんに相談することで、生活費や保険の見直しも手伝ってくれます。

お金が足りない部分は保険で備えたり・・・なんてこともプロに相談できるので安心です。

お金のプロに相談することで、ペアローンに対する不安も解決するかもしれません。

ファイナンシャルプランナーに相談してみたいという方は、下のリンクからでも無料で相談できますので是非ご活用ください。

まとめ

何があるか分からない人生ですが、できるだけリスクを抑えられる夫婦であれば、ペアローンを選択するのも良い決断だと思います。

一方で、住宅ローンを支払えないリスクが高いと判断されるなら、ペアローンでは組まないほうが安全ですね。